インプラント専門医の院長が直接治療します | 高知インプラント治療案内

インプラント治療は専門的な知識と経験が必要なチーム医療です。
当院には、日本口腔インプラント学会のインプラント専門医の資格を持つ院長を含め、資格取得者が３名おり、チーム医療としてインプラント治療に臨むことで安全性と確実性を追求しております。

氏　名	取得年	資　格
安光秀人院長	2005.2.21	日本口腔インプラント学会入会
	1999.4.1	日本顎咬合学会咬み合せ認定医取得
	2010.11.13	日本顎咬合学会咬み合せ指導医取得
	2013.3.18	日本口腔インプラント学会インプラント専門医取得
歯科技工士・歯科衛生士
川田義雄	2013.3.22	日本口腔インプラント学会インプラント専門歯科技工士取得
片山元美	2013.3.21	日本口腔インプラント学会インプラント専門歯科衛生士取得

３人揃って取得できたことが嬉しいので認定証も掲載

日本口腔インプラント学会は１０、０００名を超える会員数を持つ歯科系では日本最大の学会です。
ご覧のように当院の学会有資格者は３名おり、院長は高知県下では３番目にインプラント専門医を取得、インプラント専門歯科技工士は県内初、インプラント専門歯科衛生士は県内２番目の取得しております。
また、日本顎咬合学会の咬み合せ指導医の有資格者は県内では院長１人となっております。
２０１３年４月現在

さて、昨今...色々な専門医というものが、
さまざまなメディアを通じて知られるようになってきています。

では専門医とはいったいどういうものなのでしょうか？

今現在、専門医というものに正確な定義はありません（苦笑）
まず、これが答えです。
しかし、世の中にはその専門性を認められているドクターは存在しています。

最終的には患者さん自身！つまり医療を受ける側が判断しなくてはいけないのが現状です。
しかし、その専門性について判断することは【かなり難しい】と思います。

やはり、その道の専門団体、専門家や専門施設が、ある一定の基準において専門性が有あるか否か？
を判断せざるを得ません。

さてその専門性を持ち合わせる団体や個人はどこなの・・・？

ということになると、さまざまな意見が出てきます。しかし、少なくとも多くの人がそれを支持するか否かは、重要なことだと思います。

そういった意味において、
インプラントの専門性は日本口腔インプラント学会を抜いて語ることはできないでしょう。

ＮＨＫニュース「インプラント歯科医の教育の場確保を」

２０１３年３月３１日、日本歯科医師会歯科医師会館において、歯科インプラント市民フォーラム「安全・安心なインプラント治療を求めて」が開催されました。
日本歯科医師会・日本歯科医学会・日本口腔インプラント学会主催、日本補綴歯科学会・日本口腔外科学会・日本歯周病学会・日本顎顔面インプラント学会共催によるものでしたが、ＮＨＫのニュースでは「インプラント治療で健康被害を訴えるトラブルが相次いでいることを受け安全対策を考えるフォーラムが開かれ、歯科医師への教育の場を確保していく重要性が確認された。」と報道されました。

フォーラムの目的は次のようなものでしたが、
『インプラント治療が、通常の入れ歯に比べ質の高い審美、機能回復が可能でまた残っている歯を削る必要がない大変有用な治療法であることはすでに広く知られています。しかし、残念なことに数年前からインプラント治療に関する事故やトラブルの事例が指摘されていることも事実です。
本来、お口の健康から患者さんの健康増進を掲げる立場である歯科医師にとって、国民の皆様に多くの不安や不信を与えてしまう結果となってしまっていることは、非常に遺憾なことです。
そこで今回、安全・安心なインプラント歯科治療を国民の皆様に提供することを目的として、インプラント治療に係る関係団体が連携し、「インプラント市民フォーラム」を企画いたしました。
何卒、多くの国民の皆様のご参加を頂きインプラント治療に対する正しい知識を身につけていただければ幸いです。』
日本歯科医師会および日本口腔インプラント学会は、「国民にインプラントの正しい知識を伝える」だけでなく「インプラント歯科医の教育」という大切な役割を担っています。

日本口腔インプラント学会は歯科インプラントを中心とした学問を取り扱う専門学術団体で、公益法人として認定された日本で唯一の学会です。

日本医師会・日本薬剤師会と合わせて三師会と称される日本歯科医師会（同じく公益社団法人）に属しており、日本における歯科系学術団体の中核をなす組織である日本歯科医学会の専門分科会として活動しています。

公益法人とは

公益認定は内閣総理大臣の諮問（しもん）を受けた公益認定等委員会（省庁所管の機関）が公益認定等審議会によって審議・認定され、またその後の監督は、独立した合議制機関の答申に基づいて内閣総理大臣または都道府県知事の権限でおこなわれています。

もう少し噛み砕いて説明すると、

日本口腔インプラント学会は、日本ならびに厚生労働省に直轄的に認められた「インプラント治療に関する学会」であるということです。
そして、他の“インプラント治療に関する学会や団体”その状況にはないということです。

もちろん日本口腔インプラント学会だけが素晴らしい存在であるということではありません。
他にも素晴らしい活動をしている団体があることを知っていますし、当院もＩＣＯＩ（国際口腔インプラント学会)や京都インプラント研究所の会員として活動しています。

日本口腔インプラント学会は日本で１番のインプラント学会ということになります。

日本口腔インプラント学会は、口腔インプラント学に関わる学識と専門的技能を有する歯科医師の育成を図り、口腔インプラント医療の発展と向上並びに国民の福祉に貢献することを目的として、専門医、認証医、インプラント専門衛生士、インプラント専門歯科技工士の資格を設けています。

これらのことから、患者様がインプラント治療を受ける上で「日本口腔インプラント学会」を一つの判断基準と捉えても良いのではないかと思います。

専門家である私たちから見てもそれは同じです。
だからこそ院長は同学会のインプラント専門医の資格を取得し、スタッフもまた同学会のインプラント専門歯科技工士やインプラント専門歯科衛生士を取得したのです。

同学会のインプラント専門医の資格取得は結構大変です。
日本口腔インプラント学会の専門医取得は下記の要件を満たす必要があるからです。

日本国歯科医師の免許を有すること。
５年以上継続して正会員であること。
研修施設に通算して５年以上在籍していること。
日本歯科医師会会員であること。
専門医教育講座を３回以上受講していること。
本会学術大会及び支部学術大会に８回以上参加していること。
本会専門医制度施行細則に定める所定の研修を終了していること。
口腔インプラント指導医２名（内１名は施設長）の推薦が得られること。
施行細則に定めるインプラント治療の経験があること。

施行細則の「提出症例の項」の要約：

症例数は２０症例以上とし、全て部構造装着から３年以上を経過していること。
多数歯欠損（多数歯欠損：１顎７歯以上欠損）症例で全顎にわたる３症例以上を含んでいる。
ただし、１症例はボーンアンカードブリッジ（粘膜負担のない上部構造）でければならない。
この場合、欠損歯数とインプラント埋入は一致する必要ない。
１顎１症例とし、上下顎にインプラントを埋入した症例は２症例とみなす。